はじめに ▶︎

【タイ現地採用】月収15万-20万バーツの求人リスト!タイで勝ち組に乗るには?【現役エージェントが解説】

「タイの現地採用」と言えば、
5万THB(175,000円)」から。

という言葉が独り歩きしている印象があるが、現実はそうではありません。

1THB=3円」の時代は終わり、既に「1THB=4円」で計算するのが主流です。

為替レートは様々な要因が関係してますが、国力だと仮定しても問題ないでしょう。

ちなみに、本記事執筆時の2022年10月2日現在で「1THB=3.84円」です。



タイの国力が上がっており、逆に日本は低迷している』とも言えます。

そんな中で、タイ現地採用の月収15万THB以上の高給求人が多発しているのが現実です。
(メインは駐在員の切り替え採用)

そこで本記事では、
「タイ現地採用の高給求人(月収15万THB以上)を紹介しながら、現地採用の勝ち組になる方法」
について紹介していきます。

月収15万THBは、日本円で月収約57万円です。
(1THB=3.8円計算)

日本よりも物価の安いタイであれば、超リッチな生活ができるはずです。
(羨ましい)

尚、本記事の情報ソースは、転職エージェントとして、タイ含め様々な地域で現地採用支援をしてきた筆者の原体験になります。

駐在員を狙う人が登録するべきサイト

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タイ現地採用15万-20万バーツ求人の特徴は?

ズバリ、タイ現地採用の高給求人は、以下3つのタイプに分類できます。

逆に、これ以外の選択肢がほぼない状況と言っても過言ではありません。

タイ高年収求人の特徴は、ズバリ3つです!

タイ現地採用の高給求人の特徴3選

1. その道30年以上の技術職
2. 製造工場の部門マネジャー、工場長以上
3. 外資系企業、金融、コンサル業界
(職種問わず)


それぞれの求人特徴を見ていきましょう。

1. その道30年以上の技術職

まず1つ目は「その道30年以上の技術職」です。

モノづくり大国の日本の技術力は本物です。

その道30年以上の熟練技術者はタイにはいないからです。

実際に「技術アドバイザー」と言われる人が日系製造工場に1人はいます。メインはタイローカルスタッフへの技術指導です。

私が見てきた中でも60歳から最高齢は73歳の方までいました。

中でも以下のような技術は特に重宝されます。

<特に重宝される技術力>

・金型製造
・プラスチック成形
・表面処理・加工
・自動車車体設計
・一級建築士
・基盤装置関連
・熱処理
・鍛造、鋳造技術
・射出成形

実際に、大手人材紹介会社である「JACリクルートメント」「RGF(リクルート)」「リーラコーエン(ネオキャリア)」には、以下のような求人が掲載されていました。

製造技術マネジャーで10万-20万の高給求人です

こちらは10万- 16万バーツのギリギリ超えですが射出成形技術も重宝されています

機械設備の現場監督なども経験値が求められるため、
12万-17万の高給求人となっています。

2. 製造工場の部門マネジャー、工場長以上

製造部門マネージャーや工場長は15万バーツ以上を狙える

続いて「製造部門マネジャーや工場長」求人です。

やはりモノづくり大国日本なので、製造業界で高給求人が多い印象があります。

特に、タイは日系製造企業の工場が多数進出しています。

最近は、中国から生産拠点をタイに移す企業も増えてきており、タイ製造業界での求人が増えています。

これらの求人で求められるレベルは、大凡以下のような要件です。

部門長・工場長に求められる要件

特定業界での5年以上の経験
・マネジメント経験3年以上
・英語もしくはタイ語で業務指示ができる語学力

上記に加えて「特定資格」や「タイ語ビジネスレベル以上」「東南アジア諸国でのローカルスタッフのマネジメント経験」などがあれば、さらにチャンスが広がります。

お分かりのように、基本的には経験者採用です。

少ない日本人が複数部門を兼務するのは当たり前であり、初心者に1から教えるリソースは、残念ながらありません。

マネジャー級や工場長級の経験がない人は、地道にスタッフレベルの求人から積み重ねていく必要があります。

一方で、日本国内の製造工場で長年勤めてきた人にとっては、大きなチャンスです。例え、語学力が低くても日本語通訳がいる企業がほとんどなので、心配ありません。

高給求人に求められるのは「技術・経験>語学」です。

語学ができる人はたくさんいますが、特定スキルや経験を保有している人は少ないからです。

実際の求人を見てみましょう。

製造業での工場長や部門長クラスの求人が軒並み15万バーツを超えていました。

3. 外資系企業、金融・コンサル業界

最後は「外資系企業、金融・コンサル業界」求人です。

まず外資系企業についてですが、タイには日系企業以外にも多数の企業が進出しています。

中国からアメリカ、オーストラリア、ドイツ、イギリス、フランス、韓国などなど。

業界も様々で自動車関連から金融系、コンサル各社も進出しています。

外資系企業は日系企業に比べて月給が高いです

肌感覚としては、1割から2割程度は高くなります。

その分、結果にシビアだったり、結果の出ない人は余裕で解雇されたりすることがあります。

筆者の知っている中でも、試用期間を突破できずに解雇された人が数人います。

外資系企業は、解雇やワーニングレターが頻繁にあります


*ワーニングレターはイエローカードのようなもの。

2枚で合法的に解雇されます。



確かな実力や業界内のコネクションを持っている人からすれば、外資系企業への転職は月収15万バーツ以上を狙う上では、良い選択と言えます。

圧倒的に求人数が多いからです。

実際の求人を見てみましょう。

外資系企業なので、当然ビジネスレベル以上の英語が求められます。

求人も外資系企業は英語の時がありますからね…..

実践的な英語力に自信のある方でなければ、結果を出すのは難しいでしょう。

正直、TOEICの点数は関係ありません。

ビジネスの現場でどれだけ英語を使ってコミュニケーションできるかという問題です。

続いて、金融・コンサル業界の求人です。

業界によって年収に差があるのは、日本国内でも同じなので、想像しやすいと思います。

金融・コンサル業界求人も経験者採用が一般的で、業界未経験の人が転職するのはかなり至難の技です。

一方で、日本国内で3年から5年以上の業界経験があれば、すぐに内定を貰えてしまうのがタイの現地採用です。

圧倒的に人不足だからです。

実際の求人を見てみましょう。

募集要項は以下でした。

<必須要件>

・監査法人での勤務経験もしくは事業会社での経理財務経験者
・英語ビジネスレベル以上(社内公用語は英語)
・マルチタスク業務を遂行できる方
・高いオーナーシップを持ち、最後までやり遂げる力を持つ方

<歓迎要件>

・コンサルティング会社もしくは投資銀行でのご経験がある方
・経営のポジションをされてきた方
・期待を上回る成果を出すというコミットメントを持てる方

高給求人は、基本的に経験者採用で変わりはありません。

現地採用→駐在員切り替えを狙うのも有り

現地採用から駐在員切り替えを狙うのもあり


ここまで、タイ現地採用の月収15万バーツ以上が狙える高給求人を紹介してきました。

少し別の角度にはなりますが「現地採用→駐在員採用」という方法もありますので解説していきます。

まずは、実際の求人をご覧ください。

将来的に駐在切り替え」という求人もあります。

企業側としては、駐在員として派遣できる海外人材が少なくなってきているのが現状です。しかし、いきなり駐在員を採用するのはリスクが大きすぎます。

そこで、最初は現地採用として採用して慣れてきてから駐在採用に切り替えよう、という考えです。

駐在員への切り替えがあれば、待遇面の改善や給与の大幅アップを狙うことができます。

デメリットは、タイ以外の国へ派遣される可能性がある、ということでしょうか。

タイで生活基盤を持っている人からすれば、大きなデメリットになりますが….

将来的な駐在員採用を狙うなら、オススメは「ビズリーチ」です。

駐在員切り替え求人が多い傾向があり、可能性を広げることができます。

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以下に、タイ現地採用に関する記事をまとめています。

タイ転職のノウハウを惜しむ事なく大公開していますので、気になる方はチェックしてみてください。

筆者の海外転職体験談
主に海外転職のキャリアを解説

東南アジア転職にオススメのエージェント
実際に利用した体験談有り

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