【タイ現地採用】月収15万-20万バーツの求人リスト！タイで勝ち組に乗るには？【現役エージェントが解説】

「タイの現地採用」は「50,000THB」から。

という言葉が独り歩きしている印象もありますが、現実はそうではありません。

「1THB＝3円」の時代は終わり、「1THB＝4円〜4.5円」で計算するのが主流です。

為替レートは様々な要因が関係してますが、円安が続いていることは間違いありません。　

ちなみに、本記事執筆時の2022年10月2日現在で「1THB=3.84円」です。

その後の為替相場の推移は、以下の通りです。
(2024年11月4日時点で、4.51円を突破しました）

そんな中で、タイ現地採用の月収15万THB以上の高給求人が多発しているのも事実です。
（メインは駐在員の切り替え採用）

そこで本記事では、
「タイ現地採用の高給求人(月収15万THB以上)を紹介しながら、タイ現地採用の勝ち組になる方法」
について紹介していきます。

月収15万THBは、日本円で約67.5万円です。
（1THB=4.5円計算）

日本よりも物価の安いタイであれば、超リッチな生活ができるはずです。
（羨ましい）

尚、本記事の情報ソースは、転職エージェントとして、タイ含め様々な地域で現地採用支援をしてきた筆者の原体験がベースとなります。

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タイ現地採用15万-20万バーツ求人の特徴は？

ズバリ、タイ現地採用の高給求人は、以下3つのタイプに分類できます。

逆に、下記で紹介する選択肢以外がほぼない状況と言っても過言ではありません。

タイ高年収求人の特徴は、ズバリ３つです！

それぞれの求人特徴を見ていきましょう。

1. その道30年以上の技術職

まず1つ目は「その道30年以上の技術職」です。

モノづくり大国の日本の技術力は本物です。

その道30年以上の熟練技術者はタイにはいないからです。

実際に「技術アドバイザー」と言われる人が日系製造工場に1人はいます。

メインはタイローカルスタッフへの技術指導です。

私が見てきた中でも、60歳から最高齢は73歳の方までいました。

中でも以下のような技術は特に重宝されます。

実際に、大手人材紹介会社である「JACリクルートメント」「RGF(リクルート)」「リーラコーエン(ネオキャリア）」には、以下のような求人が掲載されていました。

製造技術マネジャーで10万-20万の高給求人です

こちらは10万- 16万バーツのギリギリ超えですが射出成形技術も重宝されています

機械設備の現場監督なども経験値が求められるため、12万-17万の高給求人となっています。

2. 製造工場の部門マネジャー、工場長以上

続いて「製造部門マネジャーや工場長」求人です。

やはりモノづくり大国日本なので、製造業界で高給求人が多い印象があります。

特に、タイは日系製造企業の工場が多数進出しています。

最近は、中国から生産拠点をタイに移す企業も増えてきており、タイ製造業界での求人が増えています。

これらの求人で求められるレベルは、大凡以下のような要件です。

上記に加えて「特定資格」や「タイ語ビジネスレベル以上」「東南アジア諸国でのローカルスタッフのマネジメント経験」などがあれば、さらにチャンスが広がります。

お分かりのように、基本的には経験者採用です。

少ない日本人が複数部門を兼務するのは当たり前であり、初心者に1から教えるリソースは、残念ながらありません。

マネジャー級や工場長級の経験がない人は、地道にスタッフレベルの求人から積み重ねていく必要があります。

一方で、日本国内の製造工場で長年勤めてきた人にとっては、大きなチャンスです。例え、語学力が低くても日本語通訳がいる企業がほとんどなので、心配ありません。

高給求人に求められるのは「技術や経験＞語学」です。

語学ができる人はたくさんいますが、特定スキルや経験を保有している人は少ないからです。

実際の求人を見てみましょう。

製造業での工場長や部門長クラスの求人が軒並み15万バーツを超えていました。

3. 外資系企業、金融・コンサル業界

最後は「外資系企業、金融・コンサル業界」求人です。

まず外資系企業についてですが、タイには日系企業以外にも多数の企業が進出しています。

中国からアメリカ、オーストラリア、ドイツ、イギリス、フランス、韓国などなど。

業界も様々で自動車関連から金融系、コンサル各社も進出しています。

外資系企業は日系企業に比べて月給が高いです。

肌感覚としては、1割から2割程度は高くなります。

その分、結果にシビアだったり、結果の出ない人は余裕で解雇されたりすることがあります。

筆者の知っている中でも、試用期間を突破できずに解雇された人が数人います。

外資系企業は、解雇やワーニングレターが頻繁にあります

*ワーニングレターはイエローカードのようなもの。
2枚で合法的に解雇されます。

確かな実力や業界内のコネクションを持っている人からすれば、外資系企業への転職は月収15万バーツ以上を狙う上では、良い選択と言えます。

圧倒的に求人数が多いからです。

実際の求人を見てみましょう。

外資系企業なので、当然ビジネスレベル以上の英語が求められます。

求人も外資系企業は英語の時がありますからね…..

実践的な英語力に自信のある方でなければ、結果を出すのは難しいでしょう。

正直、TOEICの点数は関係ありません。

ビジネスの現場でどれだけ英語を使ってコミュニケーションできるかという問題です。

続いて、金融・コンサル業界の求人です。

業界によって年収に差があるのは、日本国内でも同じなので、想像しやすいと思います。

金融・コンサル業界求人も経験者採用が一般的で、業界未経験の人が転職するのはかなり至難の技です。

一方で、日本国内で3年から5年以上の業界経験があれば、すぐに内定を貰えてしまうのがタイの現地採用です。

圧倒的に人不足だからです。

実際の求人を見てみましょう。

募集要項は以下でした。

高給求人は、基本的に経験者採用で変わりはありません。

駐在員採用を目指す人は、「Samurai Job」で転職活動をするのがおすすめです。

海外未経験から海外駐在を募集している求人も多く、大手転職エージェントであるJACリクルートメントが運営していて安心のサポート体制もあるからです。

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タイ現地採用で15万THB以上を狙う方法は？

タイ現地採用で、給与15万THB以上を具体的に狙う方法を解説します。

給与の高い求人の特徴は分かったけど、具体的にどうすればいい？

年齢別に15万THB以上を狙う方法を解説しますね！

20代後半〜30代前半でも、十分可能性があります

それぞれを詳しく見ていきましょう。

① 20代はコンサル業界や金融証券業界の一部だと可能性がある

20代のタイ現地採用で15万THB以上を狙うのであれば、業界を絞り込む必要があります。

製造業や一般サービス業界では、15万THBを20代で達成するのは、ほぼ不可能です。

全体給与が、ある程度高い業界を選ばなければいけません。

コンサルティング業界や金融証券業界の場合、タイ現地採用でも若い内から高い給与が貰えます。

日本国内でも業界全体の給与が高い傾向がありますが、タイでも同じです。

また、総合商社の現地採用でも、20代から15万THBを狙えます。

大手総合商社の場合、転職ハードルも高いですが、その分、高い給与＆安定した福利厚生を手に入れられます。

コンサル、金融証券、総合商社は、15万THBが狙えます

② 30代は高い語学力＋専門領域の経験で可能

30代で15万THBを狙うのであれば、「高い語学力＋専門領域の経験」が必要です。

「高い語学力」とは、『英語もしくはタイ語や中国語が、ビジネスレベル以上(ネイティブレベルが望ましい)』ということです。

ビジネスレベルとネイティブレベルの間は大きいですが、交渉＆折衝など、高難度なコミュニケーションができるレベルでなければいけません。

また、高い語学力だけでは、15万THBを狙うのは難しいです。

語学力に加えて、特定領域での専門的な経験が必要です。

「専門領域の経験」とは、『転職回数が少なく、高い付加価値を残し、自分にしかできない仕事が豊富に存在する状態』を指します。

なんとなく1社で働き続けている人に、15万THB以上を支払う価値はありません。

給与は、「需要と供給のバランス」で決定します。

あなたの仕事ぶりが良く、あなたにしかできない仕事がたくさんある状態だと、15万THBを狙えます。

③ 40代以降は前職給与をベースに決定される

40代以降のタイ現地採用の給与は、前職の給与をベースに決定されることが多いです。

つまり、40代以降で15万THBを狙うなら、徐々に給与を上げていくしか方法がありません。

前職給与が8万THB程度だった人が、いきなり2倍以上の15万THBを狙うのは難しいです。

40代以降は、前職給与をベースに決定されるんですね…

転職回数を無闇に増やすことは、得策ではありませんので、戦略的にキャリアを考える必要があります。

例えば、現在給与が10万THBの人は、12万THBの給与を3年経過してから、転職して15万THBを狙う、みたいな方法があります。

「次の次の会社を見据えて、転職活動をする」ことが大事なんですね。

④ 外資系企業で15万THB以上は可能性が高い

一方で可能性は低いですが、一気に15万THB以上を狙う方法もあります。

「外資系企業」は、日系企業に比べて約1割〜2割程度給与が高いからです。

実際に、日系企業だと10万THB程度の人でも、外資系企業の場合「18万THB」や「20万THB」が提示されることもあります。

外資系企業は、5年や10年といった長い目での採用をあまり行わず、直近2年や3年で成果を出せそうな人・利益を残せそうな人を躊躇なく確保しようとします。

高い給与を提示して、優秀な人を引き抜くような採用手法を行うからです。

日系企業でくすぶっている人は、一度外資系企業にチャレンジしてみても良いかもしれませんね。

タイの外資系企業への転職を成功させるには、「Samurai Job」を使っておきましょう。

JACリクルートメントが運営しており、高待遇の外資系企業求人を豊富に扱っているからです。

15万THB以上を達成できればどうなる？

15万THBはどんな世界線？

15万THBは「日本円約60万円〜65万円」です。

日本国内の平均年収が約400万円台であることを考えれば、月額15万THBは平均を大幅に超えた金額です。

① 月収約60万円〜65万円を達成

タイバーツで15万THBは、日本円だと「月収60万円〜65万円」です。
（1THB＝4.3円）

日本円60万〜65万円だと、かなり高級取りと言えますね

タイTHBで高い給与を頂いていることは、転職時に大きなメリットになります。

例えば、タイから日本へ帰国する際や、第３国に転職する場合の指標になります。

高い給与を貰っている人だと、企業側も「優秀な人なんじゃない？」と思うことが多いからです。

他企業で高い給与を提示されていれば、自社でもある程度の高い給与を提示しなければ、、、と思われるからです。

② 毎年の昇給で給与がグングン上がる

タイの現地採用は、毎年昇給があります。

日本国内でも昇給はありますが、5,000円程度の昇給が一般的で、大きく給与が上がる訳ではありません。

一方で、タイ国内の昇給率は「平均3％〜5%」です。

基本給与が高い人ほど、昇給額も大きくなります。

基本給与が高くなればなるほど、昇級額も大きくなることが分かりますね。

150,000THB以上の給与を達成できれば、昇給の度に大幅に給与アップできます。

③ 所得税が余約1万〜1.5万THBになる

合計給与が高くなれば、その分、所得税も高くなってしまいます。

タイは累進課税制度であり、高所得者ほど所得税が高くなります。

最大35%です。

累進課税の税率については、タイ現地採用の給与水準は？で詳しくまとめています。

給与15万THB以上の高額所得者になれば、所得税もざっくり1万THB〜1.5万THB程度になります。

高い人だと、毎月2万THB程度、所得税で引かれてしまうこともあります。

高い給与になれば、その分、所得税も上がってしまうのが難点ですね…

ただし、日本国内で働けば、所得税に加えて社会保険料や住民税や、その他の税金も高いです。

トータルでみれば、日本よりも可処分所得は高いです。

現地採用→駐在員切り替えを狙うのも有り

ここまで、タイ現地採用の月収15万バーツ以上が狙える高給求人を紹介してきました。

少し別の角度にはなりますが「現地採用→駐在員採用」という方法もありますので解説していきます。

まずは、実際の求人をご覧ください。

「将来的に駐在切り替え」という求人もあります。

企業側としては、駐在員として派遣できる海外人材が少なくなってきているのが現状です。しかし、いきなり駐在員を採用するのはリスクが大きすぎます。

そこで、最初は現地採用として採用して慣れてきてから駐在採用に切り替えよう、という考えです。

駐在員への切り替えがあれば、待遇面の改善や給与の大幅アップを狙うことができます。

デメリットは、タイ以外の国へ派遣される可能性がある、ということでしょうか。

タイで生活基盤を持っている人からすれば、大きなデメリットになりますが….

将来的な駐在員採用を狙うなら、オススメは「ビズリーチ」です。

駐在員切り替え求人が多い傾向があり、可能性を広げることができます。

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