人材業界で年収1000万を超えるには？戦略や具体的なキャリアプランを解説！

人材業界で年収1000万円は可能？

最短最速で年収1本を目指す戦略は？

本記事にたどり着いた方は、

・人材業界で年収1000万円稼ぐには？
・人材業界で年収1000万円を目指せる企業は？
・高年収が狙える人材業界の職種は？

という疑問や悩みをお持ちのことでしょう。

「年収1000万円」は、サラリーマンの大台であり、憧れの人も多いはずです。

人材業界で働く人は、「人材業界で年収1000万円は可能？」や「年収1000万円を目指す戦略・キャリアは？」という疑問を持っている人もいますよね。

そこで本ページでは、人材業界で年収1000万円の難易度や方法、具体的な戦略・キャリアプランを解説します。

大手人材紹介会社で、現役転職エージェントとして働く私が、業界の裏側まで忖度無しで解説しますね。
（ちなみに余談だが筆者である私は、本業の人材業界では年収1000万円に到達していないが、副業も合わせると年収1000万円を超えています）

人材業界で年収1000万円を目指す戦略・キャリアプランを紹介しますね

年収1本をオーバーすれば、合コンで爆モテです

【結論】人材業界で年収1000万円は戦略を持てば可能

人材業界で年収1,000万円は本当に可能？

どのくらいの人が年収1本を越してる？

結論からお伝えすれば、年収1000万円は「正しい戦略」を持てば可能です。

人材業界は、人手不足の状況も重なり、業界全体の市場規模も成長しているからです。

しかし、簡単な話ではありません。

年収1000万円は可能ですが、誰でも到達できる簡単な話ではありません

特定の職種やキャリアプランを持たなければ、到達できません

人材業界の平均年収

人材業界の平均年収は、約400万円〜800万円程度です。

職種や企業規模、上場の有無により変動します。

人材業界の中でも、求職者側のキャリアアドバイザーである「人材コーディネーター」の平均年収は557万円でした。

平均的な年収は、約550万円くらいなんですね

ちなみに、人材業界のホワイト企業である、下記10社の平均年収は下記の通りでした。

平均年収は、各企業の有価証券報告書をもとに作成しました。

リクルートは突出して年収は高いですが、それ以外の会社は500万円〜600万円程度となっています

※リクルートホールディングスの平均年収が高いのは、役員クラスの高年収帯の人数が多いのと、低年収帯は契約社員ということで平均年収の計算から除外されている背景があります。

人材業界最大手であるリクルートは、平均年収が高くホワイト企業としても有名です。

リクルートに転職することで、年収1000万円を超える人も多いです。

また、人材業界で働く人や、キャリアアドバイザー向けのホワイト企業ランキングもあります。

平均年収以外にも、休日日数、残業時間、働き方の自由度、離職率、社員口コミサイトの情報をもとにランキング形式でまとめました。

人材業界でのホワイト企業を知りたい人は、読み込んでみてください。

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▶︎キャリアアドバイザー向けホワイト企業ランキング10選

キャリアアドバイザー向けホワイト企業ランキング10選！転職を成功させるコツや人材業界の注意点を解説

年収1000万円を稼ぐ人の割合は約5%

人材業界に限定しなかった場合は、年収1000万円の人はどのくらいいるのでしょうか？

年収1,000万円を超える人は、約5%しかいないんですか…？

国税庁の「民間給与実態統計調査」によれば、給与所得を得ている5,270万人のうち「4.9%」が年収1,000万円を超えています。

人材業界に限らず、全ての業界を含めても、年収1000万人をオーバーしている人は、全体の5%でした。

人材業界で年収1000万円を狙える業態

続いて、人材業界の中で年収1,000万円を狙える業態について解説します。

結論、「人材紹介もしくは、人材コンサルティング」が年収1,000万円を狙いやすく、「人材派遣、求人広告」で年収1,000万円は難しいです。

人材紹介や人材コンサルティングの方が、高年収を狙いやすいんですね

利益率の高いビジネスほど年収は高くなります

人材紹介や人材コンサルティングは、高単価かつ高利益のビジネスなので、結果的に従業員の年収も高くなります

極端な話、人材派遣や求人広告の会社で、どれだけ売上や利益を上げてトップセールスになった所、年収1000万円を超えることは難しいです。

逆に、人材紹介や人材コンサルティングを行う会社であれば、そこそこの営業成績であっても年収1000万円に到達できる可能性が高い、ということです。

人材業界で年収1000万円を超えやすい職種トップ3選

続いて、人材業界で年収1000万円を超えやすい職種を紹介します。

人材紹介・人材コンサルティング事業で、どんな職種だと年収1000万円を超える？

大きな特徴は「高単価」なサービスを取り扱っている職種です！

それぞれを詳しく見ていきましょう。

① 両面型の人材紹介

年収1,000万円を超えやすい人材業界の職種として、両面型の人材紹介コンサルタントがあります。

人材紹介の報酬は、求職者の理論年収の30～40％が手数料として支払われます。

両面型の人材紹介コンサルタントの方が、インセンティブが高い傾向にあるため、高い年収を狙いやすいという構図になっています。

両面型の人材紹介の方が、インセンティブが多いんですね

例えば、両面型の人材紹介転職エージェント代表の「JACリクルートメント」は、インセンティブ給与の比率が高いことで有名です。

トップコンサルタントであれば、年収900万円〜1,000万円レベルも多いです。
（JACリクルートメントの平均年収は、約840万円）

JACリクルートメント以外にも、両面型の人材紹介会社は多いです

両面型の人材紹介は営業力、交渉力、そして深い業界知識を活かしやすいです。

年収1000万円超えを目指す人材業界プロフェッショナルにとって、最も効率的なキャリアパスの一つと言えます。

② ハイクラス層のRA / CA

年収1,000万円を超える人材紹介コンサルタントは、ハイクラス領域を扱う人が多いです。

例えば、総合型のリクルートエージェントのRA・CAだと、年収約600万円程度です。

しかし、コンサルティング業界や専門職種特化の転職エージェントの場合、年収1,000万円を超える人もいます。

ハイクラス層の採用活動は、経営層や部門責任者との関係構築力が求められます

求職者側もハイレベルの人なので、転職エージェントとしてプロフェッショナルさが必要です

続いて、職種を見ていきます。

ハイクラス層の転職支援であれば、片面型コンサルタントでも年収1000万円を狙えるんですね

ハイクラス層専門のRA・CAは、年間の成約件数が少なくても一件あたりの単価が高いため、効率よく成果を上げて年収1000万円以上を達成する人が多く存在します。

③ 人事組織コンサルタント

人材紹介以外に、人事組織コンサルタントも年収1,000万円を超えやすい職種です。

人事組織コンサルタントは、企業の採用戦略や評価制度、組織開発など、人と組織に関する課題を解決する専門職です。

特に外資系や大手コンサルティングファームでは、案件単価が非常に高く、1件あたり数百万円〜数千万円規模のプロジェクトを担当することも珍しくありません。

人事組織コンサルタントは、単価が高いので高年収を狙えるんですね

最大の理由は、「人材採用だけでなく組織全体のパフォーマンスを改善する」という広い領域を扱う点にあります。

採用や研修だけでなく、評価制度の見直しや経営層への助言など、経営戦略に直結する提案を行います。

経営陣と直接関わるため、プロフェッショナルとしての市場価値が高まり、高い年収にも直結します。

人材紹介では「採用」という切り口でしか支援できませんが、人事組織コンサルティングであれば、採用だけではなく、組織戦略、評価制度、企業文化の醸成など、より経営に近しい領域で活躍できます。

転職エージェントから人事組織コンサルに転職する人も多いです

転職難易度は高いですが、年収もグッと上がります

以上ここまで、人材業界で年収1,000万円を超えやすい職種3選を解説しました。

年収1000万円を実現しやすい役職

続いて、人材業界で年収1,000万円を実現しやすい役職を紹介します。

役職は、高い方が年収も高くなるので、至極当たり前の内容ですが、念のため解説しますね。

人材業界でのキャリアアップをイメージしながら、読み込んでみてください

それぞれを詳しく見ていきましょう。

① 管理職、執行役員、取締役

至極当然の話ですが、管理職以上の役職者になれば、年収1,000万円を超えられる可能性が高いです。

一つの目安は、管理職だと考えるが良いでしょう。

マネジメント力を身につければ、年収1000万円も見えてくるんですね

役職を上げることで年収は上がりますが、上がり幅は企業規模や人事制度によって異なります。

各人材業界でも、微妙に制度設計が異なっていますので、どの程度のグレードから年収1,000万円に乗るかは個別に把握する必要があります。

管理職の上司や、仲の良い執行役員・取締役に聞けば良いですが、そう簡単に聞ける相手でもありませんよね。

そこで、社員口コミサイトを使うのがおすすめです。

但し、社員口コミサイトは、極端に記載されている部分があったり拡大誇張されていたりする部分もあったりしますので、「事実」と「意見」を分けて認識するようにしましょう。

② インセンティブ付きの営業職

管理職以外に人材業界で年収1000万円が狙える役職として、インセンティブ付きの営業もあります。

20代や30代前半のメンバーレベルであれば、最も現実的な選択肢です。

人材業界だと、RA「リクルーティングアドバイザー（Recruting Adviser）」や、CA「キャリアアドバイザー（Career Adviser）」が一般的です。

人事組織コンサル系の会社であれば、「コンサルタント」という役職です。

営業職において重要なポイントは、インセンティブです。

インセンティブの比率が高いほど、自分が売った分だけ自分の給与に反映されるので、頑張りがいがありますよね。

インセンティブの比率が高いかどうかは、どうやって判断する？

インセンティブ比率は、外資系企業や両面型転職エージェントの方が高い傾向にあります。

代表格は、イギリス発祥のJACリクルートメントです。

平均年収840万円であり、売れば売るだけ年収が高くなります。

③ シニア、リーダーなど

人材業界でのキャリアアップの方向性として、管理職以外の道もあります。

専門職として「シニアコンサルタント」や「リーダー」を狙うキャリアです。

インセンティブ営業の延長線上に近いですが、より業界・職種の専門性を深めていくイメージです。

一部の転職エージェントで、役職として導入されています。

以上ここまで、年収1000万円を実現しやすい役職を解説しました。

人材業界で年収1000万円を超える人の特徴

人材業界で年収1000万円を超える業態・職種・役職を解説してきました。

高年収を達成する人には、必ず共通項があります。

高年収の人は、視座が高く営業力も強く、当事者意識も高いです

それぞれを詳しく解説します。

① 法人営業力が高い

人材業界で年収1000万円を超える人に共通する大きな特徴の一つが、「営業力が高い」です。

人材業界で「営業力」が弱いと致命的ですよね…

人材紹介は営業力が強ければ、どんどんキャリアアップしていけますよね

人材業界は、成果報酬型の給与体系が多いです。

インセンティブ給与を導入している企業も多く、1名の転職支援することで、給与に直接反映されます。

そのため、高い営業力を持っている人ほど単価の高い案件や継続的な取引を獲得でき、収入を大きく伸ばせます。

筆者である私は、人材紹介のRA・CAを経験してきましたが、営業力とは下記に分解できると思っています

特に重要な点は、
「行動量＋PDCAを回し質を伸ばす力」
です。

企業や事業理解、求職者理解などは、ある一定の数をこなすことで身に付きます。

しかし、年収1000万円を超える人材になるためには、圧倒的な行動量と高速PDCAで質を大幅に引き上げる力が必要です。

② 何事にも当事者意識が強い

人材業界で年収1000万円を超える人は、ほぼ例外なく「当事者意識」が強いです。

当事者意識とは、リクルート関係者がよく多用する言葉です。。

「自分の担当業務だからやる」のではなく、「企業の採用活動や求職者の転職活動を、全て自分事で考える」という感覚を持ち、主体的に動く姿勢のことです。

リクルートに在籍している人は、圧倒的当事者意識を大事にしている人が多いですよね

例えば、採用がうまく進まない場合、当事者意識の薄い人は「企業の要件が厳しすぎる」「候補者の質が合わない」といった外部要因に原因を求めがちです。

一方、当事者意識が高い人は、要件の見直しや候補者層の拡大、面接プロセス改善の提案など、自分ができる改善策を即座に探し実行できます。

当事者意識は、一朝一夕に身につくものではありません

行動量とその継続が、当事者意識を身に付けると思っています

年収1,000万円を越すプレイヤーは、当事者意識が極めて高い人です。

「人事責任者よりも、その企業のことを理解する」
や、
「求職者よりも、求職者の考えていることを理解する」

というレベルが求められます。

日々の案件ごとに「自分が責任者ならどう判断するか？」と考え続けることで、徐々に思考と行動が変わり、結果として高収入へと近づくのです。

③ 高単価領域を担当している

人材業界で年収1000万円を狙ううえで大きなポイントとなるのが「高単価領域を担当している」ことです。

高単価領域とは、具体的にどんな業界・職種ですか？

例えば外資系企業の幹部クラス、ITエンジニアのハイクラス転職、製薬・医療機器の専門職などが代表的です。

ハイクラス転職を扱う転職エージェントや、両面型の転職エージェントの方が、インセンティブ付与率は高いです。

ハイクラス転職の場合、年収の35%〜40%が成功報酬額になります。

仮に、年収1,000万円の人だと、約350万円〜400万円程度です。

全額がインセンティブ給与にはなりませんが、成功報酬の5%〜10%程度でインセンティブを設定している会社もあります。

高いインセンティブで年収1,000万円レベルになりたい人は、高単価領域を担当した方が可能性が高いです。

成約単価が高ければ、同じ件数でも売上・インセンティブが大きく跳ね上がるため、年収1000万円が現実的なラインになるのです。

社内で高単価領域を担当するには、どうしたらいい？

社内異動は、全てをコントロールすることはできませんが、下記のようなアクションをやってみるのがおすすめです。

④ 視座が高く感情移入が得意

人材業界で年収1,000万円を超えるトッププレイヤーは、視座高く、感情移入が得意です。

当事者意識と被る部分もありますが、細かく解説しますね。

まず「視座が高い」とは、単なる採用担当や営業担当の目線ではなく、経営者や事業責任者と同じレベルで物事を考えられるということです。

採用は企業の成長戦略と直結するため、「今この人を採るべき理由」や「採用後の事業インパクト」まで理解し、提案できる人はクライアントから強い信頼を得ます。

人材紹介や人材コンサルティングでは、経営者目線でのサービス提供をしなければいけません

一方で「感情移入が得意」は、企業と候補者双方の立場や状況に深く共感し、その感情を踏まえて行動できる力です。

候補者にとって転職は人生の大きな決断であり、企業にとっては未来の事業を左右する投資です。

双方が安心して意思決定できるよう、信頼関係を築くコミュニケーションが不可欠です。

求職者にとっては、人生を変える転職ですよね…

私にとっては毎日の業務の一環でしかなくて、、、そこまで感情移入できていませんでした

例えば、40代や50代の求職者の場合、本人のことを考えるだけでは足りません。

本人の家族や子供の生活費、教育費用なども考えながら、一緒に併走することが求められます。

また、プレイヤーとしてだけではなく、マネジメントとしても感情移入が大切です。

部下の考えている事や得意領域・苦手な部分を理解しながら、チームマネジメントをしなければいけないからです。

以上ここまで、人材業界で年収1,000万円を実現している人の特徴を4つ解説しました。

人材業界で年収1000万円を目指す3つの戦略

人材業界で年収1000万円を目指すには、正しい戦略とキャリアプランが必要です。

闇雲に必死で働いたとしても、馬車馬のごとく売上目標、KPIの連続達成ができるだけで、年収1000万円には到達しにくいからです。

毎日のKPI達成が厳しすぎて、、、

日々の業務で忙殺されています、、、

人材業界で年収1000万円を目指すには「効率良く」稼ぐポイントを押さえなければいけません

それぞれを詳しく見ていきましょう。

① ハイクラス領域の転職支援をする

年収1,000万円以上を狙うには、高単価であるハイクラス領域に転身する戦略がおすすめです。

具体的には、下記のような業界・職種です。

業界だけではなく、ハイクラスな職種を狙うのもおすすめです

専門領域特化型の転職エージェントに転職すれば、ハイクラス領域の転職支援ができます

中でもおすすめは、「金融・証券」や「コンサルティング」といった業界特化型の転職エージェントに転職することです。

金融業界に強い「コトラ」や、コンサルティング領域に強い「アクシスコンサルティング」は、その筆頭です。

ハイクラス領域の業界特化型エージェントで活躍することで、年収1,000万円をオーバーすることができます。

② 役職を上げて年収を上げる

年収1,000万円を達成する王道として、役職を上げてキャリアアップする方法があります。

どのくらいまで役職が上がれば、年収1,000万円が見えてきますか？

企業規模やインセンティブ給与の比率によるので一概には言えませんが、最低でもマネージャーレベル以上の管理職は必須です。

RAやCAのコンサルタントレベルでは、年収1,000万円は程遠いです。

チームリーダーからマネージャー、事業部長、執行役員と役職を上げていく必要があります。

役職を上げるためには、成果が求められます

年齢もある程度考慮されるので、その点も注意が必要です

20代から事業部長以上を狙うのは、正直、至難の技です。

そこで裏ワザですが、大手人材紹介会社を狙うのではなく、ベンチャー・スタートアップ企業への転職も方法として考えられます。

ベンチャー・スタートアップ企業は、人手不足なので、年齢に準じてキャリアアップをさせる余裕がありません。

成果や能力に準じて、20代後半・30代前半でも事業部長クラスで年収1,000万円を超えることができます。

③ 営業インセンティブやストックオプション付きの会社に転職する

人材業界で年収1,000万円を超える戦略として、営業インセンティブやストックオプション付きの会社に転職する方法があります。

但し、難易度が高いので、最低でも人材業界3年以上の経験者向けの戦略です。

人材業界では、営業インセンティブの比率が高い求人があります。

例えば、固定年収で600万円、加えて営業インセンティブで400万円以上を貰っている人もいます。

インセンティブ比率の高さはイメージが湧きます

ストックオプションとは？

ストックオプションとは？

「ストックオプション」とは、正式には「新株予約権」の一種で、会社が個人に対して特定の金額で自社の株式を購入する権利を与えることです。

ストックオプションが付与される形のスタートアップ企業では、会社が上場した場合、多額の利益を得ることができます。

ちなみに、ストックオプションのある人材系スタートアップの求人は、一般的な転職エージェントにはほとんど出てきません。

ヘッドハンターを通じて限られた人材にしか情報が届かない構造になっています。

例えば、リクルートダイレクトスカウトは、年収900万円以上の人がメインターゲットになっていますので、ストックオプションのあるスタートアップ企業の求人情報も確認することができます。

▶︎リクルートダイレクトスカウトの公式サイトへ

以上ここまで、人材業界で年収1,000万円を目指す3つの戦略・キャリアプランを紹介しました。

人材業界で年収1000万円を狙える企業例

ここからは、実際の求人票や人材業界企業の実態を踏まえながら、現実的に年収1000万円が狙える企業群を紹介していきます。

大手人材紹介会社で現役転職エージェントとして働く私目線で、忖度無しで解説します。

業界大手のリクルートとパーソルキャリア

まずおすすめは、人材業界最大手の「リクルートホールディングス」と「パーソルホールディングス」です。

それぞれが転職エージェント事業、人材コンサルティング事業を行なっていますので、年収1,000万円に到達できる可能性が高いです。

とりわけ、リクルートホールディングスは、平均年収が1,000万円を超えていますので、可能性が高いです。

リクルートホールディングス

リクルートホールディングスは、日本を代表する人材会社です。

例えば、リクルートエージェントのRAもしくはCAで転職する場合、転職時の年収帯は約500万円〜800万円程度です。

しかし、転職後にリクルート内で圧倒的成果を出せば、役職を上げられる可能性が高いです。

管理職になれば、年収1,000万円も余裕で超えます。

リクルートに転職できれば、年収1,000万円の大台を余裕で狙えます

人材業界最大手のネームバリューがあるので、市場価値もグッと上がります

リクルートグループに転職したいのであれば、リクルートが運営する転職サービスを使っておくのがおすすめです。

なぜなら、リクルートは優秀な人材を引き込む企業文化があり、自社サービス内(リクルートエージェントやリクルートダイレクトスカウト)に有力候補がいれば、前向きに採用を検討してくれるからです。

パーソルホールディングス

パーソルホールディングス(旧インテリジェンス)は、リクルートに次ぐ大きさの人材会社です。

人材紹介(doda)だけではなく、人材派遣、IT アウトソーシング、人と組織に関わるコンサルティングサービスを提供しています。

パーソルはリクルートほどではありませんが、年収1,000万円プレイヤーが多い会社で有名です。

成長力の高いコンサルやM&A特化の人材会社

続いて、大手総合型の人材会社だけではなく、市場成長力が強く中長期的に見ても年収アップ・キャリアアップが期待できる企業群を紹介します。

コンサルティング領域、M&A特化の人材会社は、今後、人手不足が進んでいく経済状況を鑑みて、年収1,000万円を目指せる人材会社です。

それぞれの代表的な会社を紹介します。

続いて、M&A特化の人材会社を見ていきましょう。

前提として、上記の会社に転職したいのであれば、まずは登録して面談をしてみるのがおすすめです。

実際に勤務されているキャリアアドバイザーと話すことで、会社の雰囲気を1番掴めるからです。

20代から人材業界で年収1000万円を達成したい人へ

ここまで、人材業界で年収1,000万円を超える戦略や、具体的な企業例を紹介してきました。

続いて、20代の若い内から年収1,000万円を達成する方法を解説します。

20代から年収1,000万円を人材業界で達成できますか、、、？

結論、かなり難しいですが、方法が全く無いわけではありません。

人材ベンチャーやスタートアップに転職

20代の若い内から圧倒的なスキル、経験、人材業界内での繋がりを持っているのであれば、ベンチャー・スタートアップ企業に転職する方法があります。

年功序列ではなく完全実力主義のスタートアップ企業だと、20代から年収1,000万円を狙えます。

人材系ベンチャー・スタートアップにただ転職するだけでは、年収500万円程度です

ポイントは、事業を1個そのまま自分で創るレベルのポテンシャルが必要です

例えば、人材系とは全く異なる事業を展開しているスタートアップ企業に、人材紹介ビジネスを提案することが考えられます。

人材紹介ビジネスをすでに行なっているスタートアップに転職した所で、メンバーレベルとして採用されるだけであり、年収1,000万円は程遠いからです。

起業家や経営者、投資家も巻き込みながら、キャッシュエンジン(継続的に利益を生み出す事業)になる人材紹介ビジネスを立ち上げるレベルであれば、年収1,000万円を目指せます。

上記のような求人は、一般的な転職サイト・転職エージェントには掲載がありません。

WantedlyやLinkedinなどの、SNS経由の方が可能性が高いです。

副業で合計年収1000万円を目指す

ベンチャー・スタートアップ企業への転職以外にも、着実に年収1,000万円を目指す戦略があります。

「副業」です。

本業で年収1,000万円は無理でも、副業と合わせれば1,000万円に届きそうですね

例えば、本業年収800万円に加えて、副業200万円で年収1,000万円達成です。

但し、年間300万円の副業は、月16.7万円です。

結構な金額ですよね。

本業もしながら副業で月16.7万円を稼ぐのはかなり大変ですが、副業の手段はたくさんあります

例えば、人材紹介コンサルタントをしている人であれば、副業でも同じ人材紹介コンサルタントを行うこともできます。

人材業界は人手不足なので、人材業界経験者であれば、すぐに副業を見つけられます。

私の人材業界の友人は、完全歩合制の人材紹介コンサルタントの副業をしており、決定単価の50%が報酬という内容でした。

仮に、決定単価300万円であれば、150万円を一気に稼ぐことができます。

高単価の副業を探すなら「クラウドワークステック」や「コンサルデータバンク（副業・フリーランス向けプラットフォーム）」で探すのがおすすめです。

まとめ: 人材業界で年収1000万円を達成しよう

さて、いかがでしたでしょうか。

ここまで、人材業界で年収1000万円を達成できる業態、職種、役職を解説し、現実的な戦略・キャリアプランも紹介しました。

人材業界の平均年収は約400万円〜800万円ですが、両面型の人材紹介や、人事組織コンサルタントであれば、高い確率で年収1000万円に到達することが分かりました。

最後に、本記事の内容をまとめて終了します。

人材業界で正しい戦略と努力をすれば、年収1000万円も現実的です

中には、20代後半・30代前半で管理職として達成している人もいます

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